こちらの記事では、生ごみの自社処理を検討している事業者の方を対象に、生ごみ処理機の導入にはどのようなコストがかかるのか、内訳について解説しています。生ごみ処理機の導入を検討する際には参考にしてください。
生ごみ処理機の導入時にかかる初期費用は大きく分けて「購入費用」と「設置工事費用」の2つに分けられます。
まず購入費用ですが、本体の購入費用に加えて付属品の購入費用が発生します。一般的に安価とされている処理機は堆肥化式の中でも脱臭機がついていないもの、続いて乾燥式の処理機となっています。
また設置工事費用は、堆肥化式、乾燥式、消滅式いずれの処理機を導入した場合でも必要な費用です。どれくらいの工事費がかかるのか、という点については、それぞれの処理機に関する資料の確認や、メーカーに問い合わせをすることでおおよその価格が調べられるでしょう。工事費についてはそれほど差がないと考えられますが、堆肥化式の処理機のうち排水処理が必要なものについては設置費用が他のケースよりも高くなるのが一般的です。
生ごみ処理機を導入する場合に、購入ではなくリースをするという選択肢もあります。この場合、購入費の代わりにリース代がかかりますが、購入と比較すると初期費用が抑えられるため、導入までのハードルを低くできる点がメリットといえるでしょう。
ただし長期間利用した場合のコストについては、あらかじめシミュレーションを行っておくことが大切です。
生ごみ処理機のランニングコストとして大きなものが、稼働させるための電気料金です。この部分は、処理方式や処理できる容量、減容率によって大きく変わってきますので、あらかじめ確認しておきましょう。
一般的には、脱臭機がついていない堆肥化式は電気料金が比較的抑えられ、乾燥式のものは電気料金が高くなる傾向があります。
生ごみ処理機を稼働させていく中では、メンテナンスを行う必要があるため、メンテナンス頻度もあらかじめ確認しておきたい部分です。生ごみ処理機の耐久年数は5〜15年となるため、高頻度なメンテナンスが必要な処理機の場合には、メンテナンスにかかるコストが大きくなってしまわないか注意が必要です。
食品廃棄にかかる運搬や処理にかかる委託費用と、生ごみ処理機のランニングコストを比較するのもおすすめです。見積をとって委託費用と比較することで、何年で生ごみ処理機の費用を回収できるかの目安になります。
会社によってはシミュレーションを出してくれるところもありますので、導入を検討する際には利用すると良いでしょう。また、生ごみ処理機の導入によって利用できる補助金や助成金もありますので、こちらの活用も検討してください。
生ごみ処理機でかかる費用の内訳について紹介してきました。まとめるとコストを削減のためには「ランニングコストを抑える」という点が非常に大きなポイントとなってきますので、導入後のコストについてもしっかりと確認した上で導入機器を検討するようにしましょう。
また、生ごみ処理機の導入にあたっては助成金や補助金の利用も有効になりますので、どのような制度が利用できるのかチェックしてみましょう。下記では助成金についてまとめていますので参考にしてください。
消滅型「ゴミサー/ゴミサポーター」
生ごみ減容率 | 99.9% |
生ごみの処理後の形態 | 水と炭酸ガスに分解 |
メンテナンス頻度 | 特殊なメンテナンス必要なし |
メンテナンス内容 | ー |
販売年数 | 25年(1997年~) |
堆肥型「バイオクリーン」
生ごみ減容率 | 記載なし |
生ごみの処理後の形態 | 約85%が水蒸気や炭酸ガスに分解 残りの一部が堆肥になる |
メンテナンス頻度 | 定期点検あり・要問合せ |
メンテナンス内容 | 要問合せ |
販売年数 | 17年(2004年~) |
乾燥式
「業務用(電気)
乾燥式生ごみ処理機」
生ごみ減容率 | 記載なし |
生ごみの処理後の形態 | 処理品 |
メンテナンス頻度 | 訪問定期点検・年1回 |
メンテナンス内容 | 要問合せ |
販売年数 | 記載なし |
Googleで「業務用生ごみ処理機」と検索して上位表示されたうち、100キログラムの処理能力を持つ機械の取り扱いがあるメーカー18社をピックアップ。
なかでも販売年数の高い会社(公式HPに販売年数を明記しているうち)の生ごみ処理機を、方式ごとに1社ずつ「おすすめの機種」として掲載しています。
※乾燥式のみ販売年数の明記のあるメーカーがなかったため、Google検索で上位かつ会社の創業年数が高い会社を選定しました。
※情報は2021年5月時点のものです。