生ごみが排出される事業を運営している場合、その処理についても対応を考える必要があります。きちんと処理しないと臭いが発生しますのでクレームにつながりかねない生ごみの処理について、ここでは事例や原因を紹介します。
このような問題が放置され続けると、周辺住民からのクレームに繋がる可能性が高まります。事業を継続するためには周辺地域の住民に理解を得る必要もあるため、しっかりとした対策が求められます。
関わる人の意識が低いとクレームが発生してしまいます。クレームの発生要因を抑制するためには、ごみ捨てを行う従業員を含め、ごみに関わる人たちの意識をしっかりと改善する必要があります。
回収方法に起因するクレーム・トラブルが発生する場合には、回収業者へ相談や収集方法の見直しなどを検討しましょう。時間帯や頻度、業者を変更するなど、根本的な解決策を見つけられる可能性があります。
自社内の従業員の対応に原因がある場合には指導・教育や監視の強化によって改善できる可能性があります。部署の責任者がしっかりと目を光らせて指導するという方法もあれば、フローの整備やチェック体制の強化といった仕組みを構築することで改善する方法もあります。特に学生などの若者や外国人に対して意識を持たせることは難しいことがあるため、通常のフローとして無理なく改善できるような対策を講じていきましょう。
どうしてもごみが出るケースやごみはきちんと管理できている場合には悪臭や腐敗対策の見直しを行いましょう。特に生ごみは水分を多く含んでいることから、腐敗しやすく悪臭も発生しやすいです。根本的な対応ですが水分はしっかり切る・新聞紙に包む、重曹やクエン酸をふりかける、なども身近にできる対策です。冷蔵庫や冷凍庫で一時保管したり、生ごみ処理機で処理してしまうことも効果的です。
生ごみは8割が水分といわれ、水を多く含んでいる状態です。そのため、水分を減らすことが生ごみの重量を減らすことにつながります。水気を切ることで、多くのごみをまとめて捨てられ、悪臭の発生も防止でき、CO2の排出を削減できるといったメリットがあります。また、生ごみの減量化は生ごみ処理機を活用する、という方法があります。以下で生ごみ処理機について解説します。
業務用の生ごみ処理機には大きく3タイプにわかれます。まずは「乾燥式」。これは衛生面が気になる場合におすすめのタイプで、生ごみに熱や温風をあてることで乾燥させ全体のカサを減らすという処理方式です。次に「堆肥型」ですが、微生物を使って生ごみを分解します。処理後は堆肥として二次利用できます。最後に「消滅型」ですが、こちらも微生物に生ごみを分解させ、堆肥型とのちがいは残渣がほとんど残らないため「バイオ式」とも呼ばれます。中でも処理後に水やガスに分解され、ほとんど残渣が残らないタイプが「消滅型」に分類されます。
生ごみ処理機を用いるメリットとしては、そもそものごみの量を削減できるという点が挙げられます。これにより処分にかかる費用を大幅に減らせるという経済的メリットに加え、生ごみが減ることにより悪臭の発生を防ぐことができます。さらに、CO2の排出抑制に繋がるという側面があるため環境問題に貢献でき、生ごみ処理機導入に際して助成金が出る自治体もあります。
最近ではCSR活動など、企業においても社会的責任を果たすための活動が求められています。環境問題というと規模が大きなものをイメージしますが、いち企業のレベルでも取り組めることは多くあります。ここで紹介した生ごみ処理機もその一つであり、生ごみ問題を抱える店舗や施設を運営する企業にとっては根本的な課題解決に繋がります。このサイトでは導入目的に応じた生ごみ処理機の選び方なども紹介・解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。
消滅型「ゴミサー/ゴミサポーター」
生ごみ減容率 | 99.9% |
生ごみの処理後の形態 | 水と炭酸ガスに分解 |
メンテナンス頻度 | 特殊なメンテナンス必要なし |
メンテナンス内容 | ー |
販売年数 | 25年(1997年~) |
堆肥型「バイオクリーン」
生ごみ減容率 | 記載なし |
生ごみの処理後の形態 | 約85%が水蒸気や炭酸ガスに分解 残りの一部が堆肥になる |
メンテナンス頻度 | 定期点検あり・要問合せ |
メンテナンス内容 | 要問合せ |
販売年数 | 17年(2004年~) |
乾燥式
「業務用(電気)
乾燥式生ごみ処理機」
生ごみ減容率 | 記載なし |
生ごみの処理後の形態 | 処理品 |
メンテナンス頻度 | 訪問定期点検・年1回 |
メンテナンス内容 | 要問合せ |
販売年数 | 記載なし |
Googleで「業務用生ごみ処理機」と検索して上位表示されたうち、100キログラムの処理能力を持つ機械の取り扱いがあるメーカー18社をピックアップ。
なかでも販売年数の高い会社(公式HPに販売年数を明記しているうち)の生ごみ処理機を、方式ごとに1社ずつ「おすすめの機種」として掲載しています。
※乾燥式のみ販売年数の明記のあるメーカーがなかったため、Google検索で上位かつ会社の創業年数が高い会社を選定しました。
※情報は2021年5月時点のものです。